JTBのバーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発費はいくらなのか?また開発会社を徹底調査しました。
JTBがバーチャル・ジャパン・プラットフォームのYouTube動画を公開し、クオリティがとても話題になっています。
バーチャル・ジャパン・プラットフォームにどれぐらいの開発費がかかったのかは、正式な情報は残念ながらわからなかったのですが、開発費70億という情報もあり色々な憶測が飛び交っていましたので、まとめてみました。
また、開発会社は新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」のクラウド監視を行っている株式会社FIXERという会社です。どんな事業を行っているのか会社概要など調査しましたのでご覧ください。
バーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発費は?
JTBのバーチャル・ジャパン・プラットフォーム事業について開発費の調査しましたが、残念ながら現時点では公開されていないため、分かりませんでした。ネットでは様々な憶測が飛び交っていますのでご紹介します。
バーチャル・ジャパン・プラットフォーム開発費70億ってどうやったらああなるんだよ
今日日同人ゲーだって遥かにマシなもん作ってるだろ— 🍣おキツネちゃん🍺 (@KinokoGame23) April 10, 2021
開発費3億かな
いくら掛けたかは知らんけど、1億円も掛けちゃいなさそうだな。
せいぜい2~3000万円くらいか?
バーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発費は現時点では分からないのですが、開発費70億という情報がありました。
ちなみに同様なVR体験ができるグランド・セフト・オートⅤ(GTA5)のゲームについて調べてみたところ、開発費用に1億3700万ドル(約147億円)、マーケティング費用に1億2800万ドル(約137億円)、合計で2億6500万ドル(約284億円)かかっているそうです。
このぐらいの金額をかけないとクオリティのあるVRは作れないんですね。
話題のバーチャル・ジャパン・プラットフォームの紹介動画はこちら!
バーチャル・ジャパン・プラットフォームの動画を見ると一昔前のCG感が懐かしくもあり…。初代プレイステーションを彷彿させる映像でした。そして牛とカニで北海道を表現している絵がとてもシュールです。
バーチャル・ジャパン・プラットフォームを活用して、海外の方が日本の商品を購入する想定だそうですが、日本へのイメージが下がらないことを祈ります。もっとたくさんの人が行きかい、お店ができて現実世界に近づくとまた違ってくるかもしれないですね。
今後、JTBの会員も登録されるそうなので、楽しみにその日を待ちたいと思います。
バーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発会社とは?
バーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発会社は株式会社FIXERで、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」のクラウド監視を行っている企業です。
会社概要
創業:2009年に創業
本社:東京の港区
代表取締役社長:松岡 清一さん 今回のYouTubeに登場されています。
従業員数:159名
平均年齢:28.9歳
平均年齢はとても若くて驚きました。社長さんもYouTubeで見る限りとても若い方ですね。
メイン事業
メイン事業は、cloud.config、Virtual Desktop、Virtual Event Service の3本柱のようです。また、FIXERは次世代Azureパートナーの最高位であるAzure Expert MSPに認定されています。
cloud.configはクラウドフルマネージドサービスで、Azureの導入から運用まで顧客の真のニーズに合わせて、24時間365日体制でサポートするサービスです。
cloud.configのノウハウがあるからcocoaでクラウド監視を行っているんですね。
Virtual Desktopは、安心安全のテレワークを導入するための仮想デスクトップ基盤の構築サービスのようです。
Virtual Event Serviceは、バーチャル空間で企業のイベント企画などを行うようです。JTBのバーチャル・ジャパン・プラットフォームもこの技術力により開発されたんですね。
マイクロソフト社の「de:code 2020」イベントも手掛けていて、バーチャル・ジャパン・プラットフォームと同じクオリティでした。
株式会社FIXER
https://www.fixer.co.jp/ja-jp/
まとめ
JTBのバーチャル・ジャパン・プラットフォームの開発費については分かりませんでしたが、一昔前のCG感が一桁億円ぐらいなのかなと想像しています。
また、今回開発した会社は、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」のクラウド監視を行っている株式会社FIXERという平均年齢28.9歳の若手が多い会社だということが分かりました。
JTBのバーチャル・ジャパン・プラットフォーム事業が日本より先行して海外で利用されるということですので、海外の方々が日本の印象をどのように感じるのか反響が楽しみです。